ぴったりハマる!
離職対策なら
とは?
退職者のホンネから
離職対策を考えるサービス
第三者である専門のインタビュアーが企業人事や上司に代わり、退職者のホンネをインタビュー!
ホンネを分析し、対策の立案までワンセットで提供することで離職率や定着率の改善に貢献しています。
不満から退職までを全て経験しているからこそ、解決すべき課題の核心を掴むことができます。
ができること
社内では聞けない退職者のホンネを引き出せるので、社員に寄り添った対策が見つかります!
「まさかこの人が!?」「この人には辞めて欲しくなかった…」を防げます。
自社のホンネから考えるので「やってみたけど効果がなかった!」のない
クリティカルな対策が打てます!
企業と退職者の懸け橋になって、円満な退職、退職者が戻りやすい環境づくりをサポート!
風評被害対策にもなるので、採用力UPに繋がります。
よくあるお悩み
ホンネは聴けないし、
面談の質にバラつきがある…
いっとにはプロのインタビュアーが在籍!
会社には言いにくいホンネの聴き出しから本人が気づいていない言葉にできない抽象的な事まで、カウンセリングのプロが統一されたインタビュースキルで課題の本質や動機を明らかにします!
ホンネを聴いて
対処もしているのに
離職者が減らない…
分析スキルを持つレポーターが不満の原因や退職に至った背景、動機を分析することで解決しない理由と本当に対策すべきことを洗い出します!
レポートサンプルはこちらどの不満から対処すべきか
わからない…
いっとにはプロのアドバイザーが在籍。
課題や不満の構造を見える化し、何をすべきか明確に!
課題の対策方法と取り組むべき順序まで丁寧にレポートにおまとめします!
よくある質問
なぜ退職者面談が重要?
「辞めるほどの課題を知っている」ことと「唯一、全てを経験している方」が退職者だからです。在職中に出てくる不満は必ずしも離職に直結する不満とは限らず、退職の意思を決定するほどの不満こそ対処すべき課題です。
また、不満には「入社直後,研修期,評価時 etc…」のような時系列や場面が存在しますが、
より多くの場面を経験した方の意見こそが、全体のどこに課題が大きかったかどうかが明確となります。
自社で行う退職者面談との違いは?
「引き出すスキル」と「分析の客観性」が異なります。無理にホンネを引っ張り出すのではなく、体系化されたインタビュー方法により退職者本人が抽象的に感じていた違和感の言語化や、本人に非があった事柄など客観視した面談で整理することで、本質的な課題を引き出します。
分析自体も退職者のご意見をひいきせず、クライアント側の視点や施策を考慮した上で他社同行も考慮した客観的な分析を行っています。
アンケート・サーベイとの違いは?
「アンケート・サーベイ」は組織の状態を知るためのもの。
「退職者面談」は課題の原因を知るためのものです。
「人間関係の離職が多い」事がわかるだけでは、対処はできません。
「だれが、どのような、なにが原因で…」まで分からなければ課題の本質的な解決や、適切な対処を考えることは難しいため「課題の原因」を正確に把握することが対策検討には不可欠です。
本当にホンネは聴ける?
「第三者」が「動機を整理」することで、ホンネを理解いたします。
第三者であることが心理的安全性を高め、言いにくいことを聴きやすい環境を提供いたします。
また、単なる「聴取」ではなく、不満だと感じた「動機の整理」を行います。
本人が気づいていない抽象的な不満や問題の本質整理を通して何が原因であったかを引き出すことが可能です。
解決できない不満ばかりでは?
一見解決が難しい不満も、実は本質は異なるケースがあります。
例えば「給与が低い」という不満だけだと「賃金を上げなければ解消できない」という考えに陥りやすいですが、
「今の給与が低い」というだけでなく深掘りすると「将来の給与への不安」「周りと比べて低く感じる」など本質が異なるケースがあります。
そのため、即時解消が難しいと考えがちな不満にも別アプローチが可能です。
インタビューは何名から依頼できる?
1名さま単位でお受け可能です。複数名まとめてご依頼いただけますと、ご料金がお安くなります。
立案してもらった対策は自社で実行できるレベル?
自社ですぐに実行できる対策もご提案いたします。
現行施策のブラッシュアップや、現場に周知するだけでも解決できる課題も多くございます。
対策実行までのサポートも承りますのでご相談ください。
会社にホンネが伝わるのは嫌がられない?
ホンネは「伝わる」のが嫌なのではなく「話す」ことが嫌だと言われています。
事実、就職/転職用口コミサイトには、退職日含め個人が特定できる情報が投稿されており、心理学的にも、今対面で話をしている相手が関係者かどうかが心理的安全性が低くなる要因だと分析されております。
そのため「話す相手」が第三者に変わるだけで、心理的安全性は高まりホンネを話しやすくなります。
退職者は第三者の面談に協力してくれる?
協力いただけるメリットを用意しており、現在92.2%の方に面談をご了承いただけています。