新入社員の3人に1人が3年以内に退職すると言われています。離職率が高い企業は、採用・教育コストの損失が出て、次世代リーダーが育てられません。このような損失が出るため、離職率を改善していかなければいけないのです。
今回は、離職率が上がる原因と下げるための改善方法をご紹介します。ぜひ、離職率の高さで悩んでいる企業は、この記事を参考にしてみてください。
目次
◆ 離職率が上がる5つの原因
まずは、離職率が下がる原因について解説します。
1.人間関係が悪い
リクナビNEXT「転職理由と退職理由の本音ランキングBest10」でも、退職理由の第1位から第3位までが人間関係の悪さとなっています。
仕事はチームワークで行うものが多く、人間関係が悪いと業務に支障が出てしまいます。報告、連絡、相談が行えなくなり、仕事が続けられなくなってしまうのです。
・「上司からセクハラ行為を受けている」
・「会社の雰囲気がギスギスしている」
・「同僚から嫌がらせを受けている」
上記のような悩みを抱えた従業員が、職場の雰囲気が良い会社で働くために離職してしまうのです。
2.労働時間が長い
労働時間が長いと、家族や友人と過ごす時間がなくなり、疲労やストレスが蓄積されてしまいます。その結果、体調不良に陥ってしまうのです。
労働基準行政は、過労死ラインの残業時間を80時間/月と定めています。この時間を超えて残業させてしまうと、従業員の健康を脅かすことになり、離職せざる得なくなってしまいます。
3.仕事内容が合わない
従業員は苦手分野だと感じる仕事を与えられると、どんなに頑張っても「つまらない」「好きになれない」と感じてしまいます。その結果、好きな仕事をするために転職を考え出してしまうのです。
例えば、細かい作業が苦手な人の場合、黙々と資料作成をする業務は辛く感じてしまいます。好きな仕事ができないと感じた従業員が離職をしてしまうのです。
4.キャリアが見込めない
終身雇用からジョブ型雇用への移行により、従業員は安定して働ける会社でなく、技術やスキルが磨ける会社を求めるようになりました。そのため、自分のキャリアとして成長できないと感じた従業員が転職してしまうのです。
例えば、キャリアパスを示してあげなければ、従業員が不満を溜めてしまいます。このような問題が起きないように、従業員1人1人が成長できるプランを立てる必要があります。
5.人事評価に対する不満
人事評価に不満を抱える従業員は少なくありません。その理由は、人事評価の基準が曖昧だと従業員が納得できる評価が下せなくなるためです。
適切に評価を下さなければ、従業員は「報酬や待遇に反映されないだろう」と思うようになり、仕事へのモチベーションが落ちてしまいます。その結果、より適切に評価してくれる職場を求めて離職してしまうのです。
◆ 離職する可能性が高い従業員の特徴
離職率が上がる原因を改善していかなければいけませんが、どのような従業員が離職してしまうのでしょうか?離職を考えていることに気づけば、離職を食い止めることができるため、覚えておきましょう。ここでは、離職する可能性が高い従業員の特徴をご紹介します。
・仕事へのモチベーションが下がる
離職を検討している従業員は、仕事へのモチベーションが下がっています。
仕事内容が合わないと感じていると、どんなに頑張っても仕事が楽しめません。また、職場の人間関係の悩みを抱えている場合は、業務に集中できなくなります。
その結果、仕事のミスが増えて生産性が落ちてしまうのです。会議での発言や企画への提案など、積極的な姿勢も見受けられなくなります。
・コミュニケーションが希薄になる
離職を検討している従業員は、コミュニケーションが希薄になりがちです。その理由は、正しく評価してくれない上司や、関係が悪い同僚とコミュニケーションを取りたくないと思っているためです。
以前は会議で意見してくれたにも関わらず、そのような積極性が見られなくなったら、会社や仲間に興味・関心が湧かなくなっている恐れがあります。
顔の表情が乏しかったり、覇気がなくなっていたりする従業員は心身に不調をきたしている恐れがあるため注意してください。
・仕事を早く切り上げるようになる
離職を検討している従業員は、仕事を早く切り上げるようになります。
その理由は、転職活動をするために定時で退社する機会が増えるためです。また、仕事への意欲が湧かずにプライベートの時間を楽しむために残業を避ける傾向もあります。
以前は残業をしていたにも関わらず、定時退社が増えたなどの変化があった従業員はフォローしましょう。
◆ 離職率を下げるための改善方法
離職原因や離職を検討する従業員の特徴が把握できたら、職場環境を整備して離職率を改善していきましょう。離職率を改善するための手順は以下の通りです。
1.過去3年分の離職率を計算する
2.離職率が高い理由の仮説を立てる
3.業員満足度調査を実施する
4.調査結果を踏まえて職場環境を改善する
5.職場改善をして離職率が向上したかを確かめる
それでは、各手順について具体的に説明していきます。
・過去3年分の離職率を計算する
まずは、過去3年分の離職率を計算します。
離職率の計算方法は「(一定期間内の)離職者数÷在籍社数×100%」です。
過去3年間分の離職率を計算することで、どのような傾向かを把握できるようになります。
また、自社の離職率が高いか低いかを確認したい場合は、業界別の離職率を参考にすると良いです。業界別の離職率は、下記の記事にまとめているため参考にしてみてください。
・離職率が高くなっている仮説を立てる
離職率を計算した結果、数値が高い場合は、従業員が退職してしまう原因を考えていかなければいけません。主な離職原因を繰り返し説明すると、以下のようなものが挙げられます。
・人間関係が悪い
・労働時間が長い
・仕事内容が合わない
・キャリアが見込めない
・人事評価に対する不満
仮説立てをしておくことで、検証しやすくなります。
・従業員満足度調査を実施する
次に、職場の問題点を把握するために従業員満足度調査を行ってください。従業員満足度調査はアンケート形式で、2週間程度の期間を設けて実施します。アンケートの項目には、以下のようなものを設けましょう。
また、第3者機関に依頼をして退職者に退職理由を聞くサービスもあります。退職理由を把握できれば、従業員の不満を解消でき離職率を下げていくことができます。もし、退職理由を知りたい方はエグジットインタビューサービス「いっと」を検討してみてください。
・調査結果を踏まえて職場環境を改善する
従業員満足度調査やエグジットインタビューをして、職場環境の問題点を洗い出したら改善していきましょう。職場環境を改善して離職率を下げられれば、優秀な人材の流出を防止できます。
給与を上げたり、キャリアアップの機会を与えたりなどの対策があります。
どのような対策方法があるかを具体的に知りたい方は、下記の記事を参考にしてみてください。
・職場改善をして離職率が向上したかを確かめる
職場環境を改善したら満足するのではなく、離職率を下げられたかを確かめてください。
効果を検証しなければ、離職防止の対策が最良だったかの判断はできません。
また、従業員満足度を上げることもできません。そのため、職場改善をした効果は確認するようにしましょう。
◆離職率を下げることに成功した企業事例
離職率を下げるための改善方法をご紹介しましたが、離職率が低い企業ではどのような取り組みがされているのでしょうか?ここでは、離職防止に成功している企業事例をご紹介します。
株式会社鳥貴族
(出典元:リクナビNEXTジャーナル)
居酒屋チェーン店を経営する株式会社鳥貴族は、人材の定着率が高いことで有名です。定着率が高い理由は「焼鳥屋で世の中を明るくする」という企業理念を邁進して、利益が出たら従業員に還元する姿勢を貫き通しているためです。
また、鳥貴族では活躍できる人を見極めて採用していることも大きな特徴。中途採用の場合は、面接は1対1で行います。面接段階で合否を判定せず、面接者全員を対象に面接官、人事部長、人財部長の合議制で合否を決めています。
さらに、入社後は面接官が店舗を訪問して「店舗で教育が受けられているか」「困っていることはないか」のフォローまでしています。このような取り組みにより、従業員の離職防止に成功しているのです。
株式会社レオパレス21
(出典元:リクナビNEXTジャーナル)
大手不動産会社の株式会社レオパレス21は、新入社員の離職率を15%から9%弱まで改善することに成功しました。
離職率が改善できた理由は、社内改革に取り組んだことです。社内改革では、社員研修を充実させたり、人事評価制度を見直したりしました。
また、労働時間を短縮して、モチベーションを維持しながら働ける労働環境を整備しました。社長と人事担当者の取締役が推進し、その熱意が組織に浸透したことが社内改革に成功した要因です。
現場任せから脱出し、従業員への研修やヒアリングを実施することで、従業員満足度をアップさせることに成功しました。
ビースタイル
(出典元:BUIDING GROUP)
総合人材サービス会社の株式会社ビースタイルは、リーマンショックを受けたときに離職率が27%まで上がりました。高い離職率を改善するために、以下の施策を導入しました。
・ビースタイルバリューズ:行動指針を示して経営方針を伝える
・バリューズ・パワーランチ:他部署との交流会
・バリューズアワード:インセンティブ制度
・全社日報:社内情報の共有
また、同社では社内制度のマンネリ化を防ぐために社員の声を聞いて、新たな風土づくりをしています。このような取り組みで離職率の大幅な改善に成功しました。
◆まとめ
今回は、離職率が下がる原因から改善方法まで解説しました。離職率を下げると優秀な人材やノウハウの流出が防止できます。そのため、離職率の原因を特定して職場環境を改善していってください。
いっとは、第三者の専門家がお客様に代わって、従業員の “4つのホンネ” をヒアリングするサービスを提供しています。
ぜひ、離職に繋がる原因を把握して職場環境を見直したいと考えている方は「いっと」をご利用くださいませ。