Exit interviewエグジットインタビュー

若手社員の育成や女性管理職の育成でメンター制度を導入する企業が増えました。一般的に社内の人がメンターとなりますが、近年、社外メンターに採用するケースも増えてきています。

そこで、今回は社外メンターについて詳しく解説します。

この記事を読めば、社外メンターを採用するメリットや活用事例、選定方法までご紹介しているため、ぜひ参考にしてみてください。

社外メンターとは

社外メンターとは、社員のキャリア開発やメンタルケアを行う専門家をいいます。

社員(メンティ）が抱えている悩みに対して的確なアドバイスができる専門家をアサインできます。

一般的に、メンターは社内の人が担当するケースが多いです。しかし、社員が抱えている悩みに対して的確なアドバイスができる人が社内にいるとは限りません。このような課題を解決できるとして、社外の専門家をメンターに採用する企業が増えています。

コンサルティングとの違い

社外メンターとコンサルティングの違いは「関係性」です。

コンサルティングとは、企業の課題を解決するのが主な仕事です。契約を締結した上で、企業の課題を特定し改善案を立案、実行します。企業の課題を解決できたら契約は終了となるため短期的な関係になりやすいです。

一方で、社外メンターとは、社員(メンティ）の成長をサポートすることが主な仕事です。社員が悩みを抱えたときは、傾聴、共感し安心感を与えてあげつつ、的確なアドバイスを与えます。

信頼関係を築きながら社員の成長をサポートするため長期的な関係となります。

社外メンターを採用するメリット

社外メンターを採用するメリットは6つあります。

メンティに合うメンターを見つけられる

社外メンターであれば、社員(メンティ)が抱える悩みを解決できるメンターを見つけることができます。

例えば、助成管理職の登用比率を上げたい場合は、女性管理職の育成やケアを得意とするメンターを探すとよいでしょう。一方で、社員が悩みを打ち明けられない場合は、カウンセラーやキャリアコーチをメンターに採用することをおすすめします。

さまざまな専門家をメンターに付けられるため、社内のロールモデル不足を解消できます。

客観的なアドバイスを得られる

社外メンターは、会社の派閥の影響を受けないため中立的な立場でアドバイスできます。また、社員（メンティ）と心理的な距離が近すぎないため率直な意見をくれます。

社外メンターとして活躍する人は、多くの知識・スキル・経験を持っているケースが多いです。そのため、従業員の置かれている状況を多角的に分析して、新たな視点でアドバイスをくれます。

つまり、社内では得られないようなアドバイスを得ることもできます。

本音が話しやすくなる

社外メンターは利害関係が発生しないため、周囲の目を気にしたり遠慮したりする必要がありません。

一緒に働く上司や同僚とは違い、利害関係が発生しないため、相談者は本音をさらけ出しやすいです。そのため、自分の抱えている悩みを率直に話すことができます。

社内の人がメンターの場合は「こんなことを言ったらどう思われるだろうか？」「これは言わない方がいいか」「人事評価に影響が出るのではないか」を不安を抱えてしまい、建前で話してしまいがちです。

しかし、社外メンターであれば建前を言う必要がないため、本音が話しやすくなります。企業の規模が小さいほど、組織の結束力が上がり本音が言いづらくなるため、社外メンターを採用することをおすすめします。

先輩社員の負担を減らせる

メンター制度は、一般的に先輩社員がメンターとなり指導・助言します。

先輩社員はメンターを務めながら、通常業務を行わなければいけません。つまり、メンターを務める分だけ業務負担が増加してしまい、疲弊してしまう恐れがあります。

とくに、メンターと社員(メンティ)の相性が悪いとストレスになってしまい、仕事のモチベーションの低下を招いてしまうこともあるため注意が必要です。このような悩みも社外メンターを採用することで解決できます。

ベテラン社員のサポートもできる

社外メンターはベテラン社員のサポートもできます。

キャリア開発や悩みを抱えているのは若手社員だけではありません。ベテラン社員や幹部候補など会社の中枢を担うメンバーもキャリア開発や悩みを抱えています。

幹部候補のサポートになると社内で探すのは難しくなりますが、社外メンターの中から探せば適任者を見つけられます。

外部ネットワークを構築できる

社外メンターを採用すれば、外部ネットワークを構築できます。

例えば、プログラミングの専門家を社外メンターとして採用すれば、社内研修の講師、副業人材などもお任せできるでしょう。

さまざまな社外メンターと良好な関係を築いておくことで、ビジネスを有利に進めていけます。

社外メンターを採用するデメリット

社外メンターは会社に精通しているわけではありません。

また、社外メンターは日常的に会社にいるわけではありません。そのため、従業員が業務上に必要なスキルを習得したい場合や他部署に異動したいなどの悩みを抱えている場合などは、社外メンターでは期待以上の効果は見込めません。

つまり、社員の抱えている悩みに応じて社内メンターか社外メンターかを決めることが大切です。

社外メンターの選定方法

社外メンターの選定方法は4STEPです。

1. 従業員サーベイで相談内容を把握する
2. 適任者をメンターに選ぶ
3. コミュニケーション体制を構築する
4. メンター制度を定着させる

ここでは、各手順について詳しく解説します。

従業員サーベイで相談内容を把握する

まずは、社員が抱えている悩みを把握するために、従業員サーベイを実施しましょう。従業員サーベイでは、下記のような質問事項を盛り込んでおくとメンター適任者を探しやすくなります。

• 仕事で抱えている悩み
• 今後身に付けたいスキル・知識・経験
• 求めたいサポート
• 理想の上司像
• メンターに求めること

イグジットインタビューいっとは、従業員サーベイができるアンケートシステムを提供しています。
>>アンケートシステムの詳細情報はコチラ

適任者をメンターに選ぶ

次に従業員サーベイの結果を参考にしながら、メンター適任者を探します。

従業員の要望を叶えられそうな人を選びましょう。また、メンターに連絡をしてみて、コミュニケーション能力が高いかどうかを見極めるとよいです。また、誰かの役に立つのが好きか熱意を感じられるかでメンターを選ぶようにしましょう。

コミュニケーション体制を構築する

社外メンターと相談者が良好な関係を築けるように、コミュニケーションが取りやすい環境を用意してあげましょう。

例えば、定期的に1on1の面談を設けたり、チャットツールを導入したりなど、コミュニケーションが取れる状態を整備してあげます。

メンター制度を定着させる

社外メンターを上手く利用してもらうためには、メンター制度の定着が欠かせません。そのため、会議や朝礼などで全社員に向けてメンター制度を周知しましょう。

メンター制度を周知する際には、どのような効果が見込めるのかを説明して、従業員のモチベーションを高めましょう。そのように工夫することで、社外メンターを利用してもらえるようになります。

社外メンターの活用事例

大手メーカーでは、多様な価値観と能力を持つ人材を集めてイノベーションを生み出すために、女性管理職比率を4倍に上げました。

また、女性管理職が働きやすいように託児所の設置、時短勤務など職場環境を整備しました。

しかし、女性管理職の候補者から「将来、自分が目指したい女性管理職のロールモデルがいないため不安」という声が上がったのです。そのため、女性管理職の経験を持ち、カウンセラーとして活躍する人材を社外メンターに招いてキャリア開発とメンタルケアを行いました。

その結果、女性管理職の比率を上げることに成功しました。

社外メンターサービス「イグジットインタビューいっと」

社外メンターサービスをお探しの方は「イグジットインタビューいっと」をご検討ください。ここでは、イグジットインタビューいっとの特徴をご紹介します。

従業員の本音を引き出せる

イグジットインタビューいっとは、1,000社を超える企業をサポートしてきたキャリアコンサルタントやカウンセラーにメンターを依頼できます。各職種・業界を理解した専門家をアサインできます。

体験者から「抱えている悩みや不満を吐き出せるようになった」「自分のキャリアに関する相談ができた」と評判を得ています。そのため、従業員の本音を聞いてみたいとお考えの企業様におすすめです。

女性のメンターが在籍している

イグジットインタビューには、女性のメンターを採用することもできます。女性管理職の登用比率を上げたい場合は、女性社員の育成やケアは欠かせません。

女性を社外メンターに就けることで、女性管理職に寄り添ったケアができます。

社内に女性管理職のロールモデルがないなど悩みを抱えている方は、ぜひお気軽にご相談ください。

職場改善に役立つ調査報告書で提出する

イグジットインタビューいっとは、相談者の内容は全て公開するわけではありませんが、職場改善に役立つ調査報告書を提出させていただきます。従業員の本音をもとにした調査報告書に沿って、職場改善すれば従業員満足度を高められます。
>>メンター制度サービスの詳細情報はコチラ

まとめ

社外メンターとは、社員のキャリア開発やメンタルケアを行う社外の専門家をいいます。

社外の専門家をメンターにすれば、メンティに合うメンターを見つけられます。より良いキャリア開発やメンタルケアができるでしょう。この記事を読み、社外メンターに興味を持った方は、メンターサービスをご利用ください。

いっとのサービス資料請求については下記よりお問い合わせください。