ホンネインタビューシステム
離職率という言葉はよく耳にしますが、定着率とは具体的にどういう意味なのでしょうか。また、定着率が低いと会社にどのような影響があるのでしょうか。この記事では、定着率を上げる方法について具体的に説明します。
まず、定着率の定義について整理。その後、定着率が低いときの会社のリスク、そして最後に定着率を上げる方法について、詳しく説明します。ぜひ、最後までご覧ください。
目次
◆ 定着率とは
定着率とは、入社した社員がどれくらいの割合で会社に残ったかを示すものです。計測の方法は会社によってさまざまですが、年度初めの4月1日の在籍人員で計算することが一般的です。計測する期間は目的により設定します。入社して1年後の定着率を調べたい、10年後の定着率を調べたいなど、調査の目的に応じて期間を設定します。
・ 定着率の計算方法
定着率の計算方法は以下の通りです。
定着率（％）＝（入社人数－離職者数）÷入社人数×100
定着率は、採用サイトなどで企業のアピールポイントとして使われています。
・ 離職率との違い
定着率と似た言葉に「離職率」があります。厚生労働省の定義によれば、離職率は「常用労働者数に対する離職者数の割合」のことです。雇用動態調査では以下の式で計算されます。
離職率（％）＝離職者数÷1月1日現在の常用労働者数×100
◆ 定着率が低いときの会社のリスク
それでは定着率が低いと、会社にとってどのようなリスクがあるのでしょうか。主なものを3つ紹介します。
・ 生産性が低下する
離職者が出ると、離職者の業務を他の人が分担することになります。それにより一人あたりの業務が増えてしまい、組織としては生産性が低下。また、一人あたりの負担が過分に増えると、業務負担をストレスに感じる人も出てきます。その結果、新しい離職者が生まれ、また負担が増えるという悪循環に陥る恐れもあります。
・ 会社のイメージがダウンする
定着率の悪い会社は、「社員がすぐに辞めてしまうブラック企業」というような悪い印象を持たれます。世間から一旦悪い印象を持たれると、払拭するには時間が必要です。企業についた悪いイメージが採用に影響することはもちろん、顧客との取引にも悪影響を及ぼします。
・ 採用・教育コストの損失につながる
離職した人を採用したコストや教育したコストがムダになります。さらに、新しい人を雇用するためのコスト、採用した人を教育するコストも新たに発生します。
◆ 定着率を上げる方法とは
定着率を上げる施策は「リテンション施策」ともいいます。ここでは主なリテンション施策を紹介します。
・ 採用時のミスマッチを減らす
採用時のミスマッチが、定着率に大きな影響を与えています。採用される前に聞いていたり、想像していたりした労働環境（労働時間・給料・オフィスの雰囲気など）と、採用後に実際に感じた労働環境が大きく違うときに、ミスマッチを感じる人がいます。
採用の際は自社の魅力を伝えたくなるものですが、過剰に伝えてしまうことは控えるべきでしょう。また、場合によっては自社の悪い面を伝えた方がよいこともあります。これにより、採用時のミスマッチを減らせます。
・ 労働時間を見直す
近年、ワークライフバランスの実現を重視する人が増えてきました。社員が満足するためには、仕事もプライベートも充実した時間を過ごす必要があります。そのため、残業が多く、休日出勤の多い職場は、業務を見直す必要があります。自社でリソースが不足するのであれば、外部に業務の一部を委託するなど検討してみましょう。
・ 柔軟な働き方を採用する
コロナ禍の影響もあり、リモートワークが普及しました。リモートワークにより在宅で勤務でき、ワークライフバランスを保ちやすくなった人もいます。リモートワークの他にも、フレックスタイム、育児中の時短勤務など柔軟な働き方を採用することで、社員の定着率は上がります。
・ 公正で透明な人事評価をする
人事評価は、給与や昇進と直接つながっているので、社員の不満がたまりやすいものです。人事評価が公正に行われていないと感じたら、給料が高くても離職につながりやすいものです。人事評価は公正で客観的なものに整備しましょう。正しく評価されていることが社員のモチベーションを高めます。結果として、定着率も上がります。
・ 社員の成長をサポートする
成長を感じられない職場では社員のモチベーションが低下しがちになります。とくに成長に意欲的な優秀な社員ほど顕著にそれが表れます。社員のモチベーションを保つためにも、「社外セミナーの受講」「社外講師を招いたセミナー」「資格取得への支援」などを進めていきましょう。
◆ まとめ
この記事では、定着率を上げるための具体的な方法を説明してきました。
社員の定着率が低いと、会社にとって「生産性が低下する」「会社のイメージがダウンする」「採用・教育コストの損失につながる」などのリスクがあります。とくに離職者が増え、他の人への仕事の負担が増えた場合、新たな離職者が出る恐れもあります。会社のイメージの回復や人材育成には取り返すまで時間がかかるので、避けたい事態です。
定着率を上げる方法として、代表的なリテンション施策を紹介しました。実際の運用にあたっては、離職者の離職理由を知ることが重要になります。離職面談などをして、社員の離職理由を聞いてみてください。離職理由には「本音」と「建前」があります。できるだけ堅苦しくない雰囲気で、「本音」の離職理由を聞いてください。
最後までお読みくださり、ありがとうございました。
いっとは、第三者の専門家がお客様に代わって、従業員の “4つのホンネ” をヒアリングするサービスを提供しています。
ぜひ、離職に繋がる原因を把握して職場環境を見直したいと考えている方は『いっと』をご利用くださいませ。
