ホンネインタビューシステム
テレワーク効果はどの程度見込めるのでしょうか？新型コロナウイルス収束後も継続してテレワークを続けるべきなのでしょうか？そのような疑問を解決するためのテレワーク効果の調査方法について詳しく解説します。ぜひ、参考にしてみてください。
新型コロナウイルス感染防止のためにテレワークを導入したけれど、お互いの状況が分からずマネジメントが行いづらくなり、生産性が落ちていると悩んでいませんか？
テレワークの導入にはメリットとデメリットがあり、効果が見込めるかは企業に応じて異なります。そのため、テレワーク効果を調査して結果をもとに続けるべきかを判断しましょう。この記事では、テレワーク効果の調査方法について解説します。
目次
◆ [はじめに]テレワークとは
テレワークとはICT(情報通信技術)を活用した、時間と場所に捕らわれない働き方をいいます。働く場所に応じてテレワークの総称は以下のように変わります。
[テレワークの総称]
テレワーク導入にはメリット・デメリットがあり、企業に応じて向き不向きが変わります。そのため、テレワークの特徴を把握しておきましょう。
◆ テレワーク効果に関する調査結果
結論から説明すると、テレワークの効果が見込めるかは企業によって異なります。企業に応じてテレワークの向き不向きがあるため注意しましょう。ここで、テレワークに関する調査結果を参考にテレワークの実態を紐解いていきます。
・ テレワークを実施する企業は38.4%
出典元：『総務省 企業のテレワーク実施率』
東京商工リサーチのアンケート調査「新型コロナウイルスに関するアンケート」では、テレワークを実施する企業は38.4%となります。新型コロナウイルスが流行して半年程度でテレワークの実施率は約56,4％まで上昇しました。その後は、テレワークの実施率が緩やかに低下しています。
メンバーシップ型の雇用制度を採用しており、メンバー同士頻繁なコミュニケーションが発生するため、テレワークが合わない企業も存在することが調査結果から分かります。
・ テレワークに満足している従業員は約6割
出典元：『花王株式会社 テレワーク実態定量調査』
花王株式会社が調査したテレワーク実態調査報告書では、テレワークに満足している従業員は約6割だと述べられています。テレワークの満足度は若い世代が高く、年齢が上がるほどテレワークの満足度が下がります。
テレワークは「通勤時間を削減できる」「空いた時間や仕事の合間に火事ができる」などの効果が見込めると喜ぶ人もいれば、「オンオフの切り替えが難しい」「社内のコミュニケーションに支障がある」と悩む方も多いです。
・ テレワークで若手社員の育成に悩む企業の割合は77.6％
出典元：『学情 企業アンケート』
株式会社学情のアンケート調査報告書によると、テレワーク上で若手社員の育成に悩む企業の割合は77.6%です。テレワーク上で若手社員を育成する際の悩みとして「モチベーションの状態を掴みにくい」「報連相のコミュニケーション不足」「作業の進捗状況や成果の把握が難しい」などを抱えています。
「例年より入社1年目での退職が増えた」など若手社員の育成に苦労している企業が増えていることが調査結果から分かります。
・ 出社を希望する新入社員の割合は半数以上
出典元：『学情 あさがくナビ』
テレワーク上による若手社員の育成は難しいと説明しましたが、出社を希望する新入社員の割合（55.6％）は、テレワークを希望する新入社員の割合（23.6％）の2倍となりました。
新入社員が出社勤務を希望する理由として「職場の雰囲気に慣れたい」「テレワークだと業務の進め方が合っているか自信が持てない」などの不安が隠れています。
・ テレワークで心身の不調を訴える人が増えた企業は約4割
出典元：『月刊総務 メンタルヘルスケアに関する調査』
株式会社月間総務の調査結果『メンタルヘルスケアに関する調査』では、コロナ禍で心身の不調を訴える従業員が増えた企業は4割以上と述べられています。8割以上がテレワークで従業員のメンタルケアが難しいと回答しています。心身の不調を招く主な要因は、コミュニケーション不足による孤独感（71.7％）や外出しないことによる閉塞感（62.5％）です。
◆ テレワークの効果を調査する方法
テレワークの効果が見込めるかは企業に応じて異なるため、社内調査をして続けるべきか？やめるべきか？を判断していきましょう。ここでは、テレワークの効果を調査する方法をご紹介します。
・ 定量調査
定量調査とは、テレワーカーの作業効率やコミュニケーション量など数値や量で表せるデータを集計して分析する方法です。定量調査は集計データを数値化できるため、誰でも目に見えて理解しやすい上、統計結果からテレワークを継続すべきか判断がつきやすくなります。
定量調査の方法には、従業員にWeb上でアンケートに回答してもらうインターネットリサーチや従業員を集めてアンケート用紙に回答してもらう調査などがあります。
出典元：『厚生労働省 テレワークの導入・運用ガイドブック』
・ 定性調査
定性調査とは対象者と対面して質問などを行い回答や意見を集める方法です。データ化しにくい部分を汲み取り、従業員のニーズを掴んだりできます。
例えば、テレワークに関する不満を抱えている従業員にインタビューすれば、どのような箇所に悩んでいるかを把握でき改善していけます。定性調査の方法はインタビュー調査が一般的です。
出典元：『厚生労働省 テレワークの導入・運用ガイドブック』
・ 調査方法
テレワークの効果は、テレワークあり／テレワークなしで定量評価／定性評価のデータを集計すれば測定できます。総務省「テレワーク効果検証ワークシート」を使うと調査項目の抜け漏れを防止できます。
また、各社でどのような項目を調査すれば良いかは異なるため、社内調査に不安を感じたら第三者機関に相談するようにしましょう。
◆ テレワークの効果測定なら「エグジットインタビューいっと」
エグジットインタビューいっとは、第三者である専門インタビュアーが従業員の本音を調査するサービスです。また独自システムを活用した匿名アンケート・性格診断を同時に使用して、定量データと定性データを収集・分析します。根拠のある具体的な改善策の立案や実行までお任せできるサービスです。
社内調査で従業員からホンネを引き出すのは想像以上に難しいです。この問題を第三者である専門インタビュアーを起用することで解決します。ぜひ、テレワークの効果を測定したい方は「エグジットインタビューいっと」をご利用ください。
◆ まとめ
企業に応じてテレワークの向き・不向きがあります。多様な働き方を実現して従業員満足度を上げるつもりが、マネジメントが難しくチームが団結できなくなり、生産性が落ちると本末転倒です。そのため、テレワークが向いているかどうかを把握するために、定量データと定性データを取得して効果測定で検証しましょう。
しかし、社内でデータを収集すると従業員のホンネが引き出せない恐れがあります。そのような悩みや不安を抱えている方は、第三者である専門インタビュアーが従業員の本音を調査するサービス「エグジットインタビューいっと」をご利用ください。
